来店激減のスポーツジムが｢唯一伸ばせる余地｣ 緊急事態宣言で｢運動不足｣はさらに加速する

東急スポーツオアシスが運営するアプリ「WEBGYM」は店舗の少なさをカバーする手段でもあったが、会員50万人を抱え、広告効果なども含め、期待の大きいビジネスとして成長してきている（編集部撮影）

新型コロナウイルスはさまざまな形で、生活者の健康を脅かしている。実際の感染の脅威はもちろんだが、運動不足による肥満や健康の悪化といった、2次的な危険もある。「コロナ太り」「コロナうつ」という言葉も一般的になりつつある。

車通勤の人はまた別だが、会社に通っている人であれば、駅までの徒歩や階段の上り下り、オフィス内を歩き回るだけでも日に1万歩ぐらいの運動量を稼いでいる。

そのため今回のコロナウイルス禍で、リモートワークを取り入れた人は、生活活動が大きく減少しているはずだ。

また感染者が出たこと、政府より名指しで注意喚起があったことなどにより、フィットネスジムなども通いにくい状況が続いている。

危機感を募らせるスポーツクラブ

飲食店などと同様、スポーツクラブでも休会、退会が続出し大きな打撃を受けている状況だ。さらに大きな損害を被っているのが、レッスンを担当するインストラクターだ。

これらのインストラクターは社員としてスポーツクラブに所属しているケースもあるが、フリーランスも多い。スポーツクラブの休館やスタジオレッスンの減少が減収に直結し、危機感を募らせている。

各社の営業状況を見ると、大手のコナミスポーツクラブやメガロス、ティップネスなど、これまで休止していたところでも、4月1日からは営業時間短縮など一部制限のうえ、営業を再開。しかし7日の緊急事態宣言を受け、対象地域では再び休業を余儀なくされている。

営業している地域でも、当然ではあるが、館内衛生管理や換気、レッスンなどの定員制限、客同士に距離をあけて利用してもらうなど、感染防止の対策をとっている。利用者自身も、マスクの着用など、自己管理に気をつけながら利用していくしかない状況だ。