アップルが健康管理から「医療」へ踏み込む理由

「ユーザーからの手紙」がきっかけだった

これまでApple Watchに順次搭載されてきた健康や医療診断、緊急通知などの機能。9月20日のApple Watch Series 5発表イベントにて(写真:アップル公式配信より)

「Apple Watchを開発していた当初、ユーザーの命を助けるデバイスになっていくとは私たち自身、想像していませんでした」

アップルの最高執行責任者でApple Watchの開発を指揮、現在Apple Watchのエンジニアリングチームも監督しているジェフ・ウィリアムス氏はそう話した。

テクノロジーデバイスによる、ヒトの健康に対する関与にはさまざまなレベルがある。ウェルネス、ヘルスケア、メディカル。それぞれの領域に境目はなく連続したものだ。ヘルスケア向けに開発されたデバイスが医療に役立つ情報を提供することもあれば、本来は医療向けに開発されたデバイスが日常の健康に役立つこともある。

「転倒・落下検出機能」で命が救われた事例

アップルは昨年、心電図を計測する機能をApple Watchに盛り込んでいるが、それ以前から心拍の異常を検出する機能、あるいは転倒や落下の検出機能を盛り込むなど、積極的にApple Watchを、健康やケガのリスクから守るために活用しようとしている。

実際、Apple Watch series 4以降に搭載されている転倒・落下検出機能は、その通知をオンにしておくことで命が救われた事例がいくつも報告されている(年齢が65歳以上で自動的にオンになるが、それ以下の場合は自分でオンにする必要がある)。

今年のApple Watch向け基本ソフトwatchOS 6には、月経周期や妊娠可能期間の予測を行うアプリや、周囲の騒音レベルを計測して難聴など健康への影響が考えられる場合に警告するアプリなどが盛り込まれている。

こうした機能は、必ずしもアップルだけが持つ技術を使ったものではない。例えば、心電を計測する機能はメディアテックなどが提供するデバイスでも利用が可能だ。しかし、それを医療目的で利用するには国ごとの規制に沿った手続きも必要となる。

もちろん健康に深く関わる情報になるほど、得られるデータに対してはプライバシーに配慮した運用も求められるだろう。ウェルネスの領域からヘルスケア、メディカルと、より重要度が増すたびに、メーカーには大きな責任が伴う。

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