先日の新聞で大手製薬会社が３００人の人員削減を発表した。
主力商品の開発に膨大なコストがかかるため、経営のスリム化を徹底し競争力を高めるためのようだ。これを市場は好感し、株価も上昇した。
いまや“人員削減”という言葉は新聞紙上では、日常的に使われている。
２０００年前後のリストラクチャリング最盛期は会社の存続を賭けた最終手段だった。
ところが、現在の“人員削減”はコスト戦略、人事施策のオプションの一つという位置づけになりつつある。
サラリーパーソンにとって景気が回復しても安心・安定的な会社生活は「今は昔」となった。
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