アパレル業界、「販売員」の仕事は消えるのか

服選びをサポートするのは「人」か「機械」か

若い世代を中心にECが普及する中で、リアル店舗やその販売員が生き残るすべはあるのだろうか?(写真:gpointstudio/iStock)
なんとなく服を見にお店に入って、目にとまったものを手にとった瞬間に店員から話しかけられ、買う気がなくなってしまったことはないだろうか。
お店に入ってぶらぶらしていると店員が後ろからついてくることがわかり、逃げるにようにお店を出たことはないだろうか。
若い世代を中心にECが普及し、価値観も多様化する中、「販売員のあり方」は転機を迎えている。
新刊『2030年アパレルの未来 日本企業が半分になる日』を上梓した福田稔氏が、若者の新しい消費行動とアパレル販売員の未来について解説する。

「約8割の消費者」は衣服の選択にサポートが必要だ

アパレルの消費者の約8割はファッションに対して受動的で、衣服の選択において何かしらのサポートが必要である。

これまで彼ら彼女らの服選びに、これまで大きな影響を与えていたものは販売員だった。

『2030年アパレルの未来 日本企業が半分になる日』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします)

ファッションにさほど関心が高いわけではないが、販売員との昔からの付き合いで毎年服を買い続けているという消費者は、団塊ジュニア以上の世代で意外なほど多い。

ただし、若い世代では、ECでの購買が当たり前となったことなどで販売員の影響力は低下している。

その一方で、人々の服選びをサポートする「新しいタイプのサービス」が、テクノロジーの進化とともに生まれている。

例えば、チャットボットを活用したEC上での購入サポートや、レンタルやサブスクリプション型EC(定期購買)における似合う服の「レコメンデーション」は、その典型だ。

「レコメンデーション」とは、ユーザーにとって価値があると思われる商品や情報を、「パーソナライズ」して提示することを指す。

例えば、ECサイト上や広告欄などに、顧客が購入したアイテムやお気に入りのアイテム、閲覧履歴や年齢などのデータから好みに合うと分析されたアイテムが表示される。

この「レコメンデーション」により、消費者側も無数にある商品をチェックする時間が節約できるため、合理的に「選ぶ」ことが可能になる。

ネット上のレコメンデーション広告が典型例だが、大量のデータを活用する「レコメンデーション」は、テクノロジーと極めて相性がいい分野である。

このような新しいタイプのサービスを提供し、若い世代に支持されている企業を2つ紹介したい。

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