企業はどのような内定辞退の連絡方法を期待しているのだろうか? HR総研は、6月に採用担当者向けの調査を実施し、「最も望ましい内定辞退の連絡方法」を択一式で回答してもらった。その結果、圧倒的に多いのは51%の「電話」で、実に半数を占めている。
電話だと内定辞退の理由をちゃんと聞くことができるほか、こちらの説得次第で、もしかしたら翻意させることができるかもしれないという淡い期待も込められている。
「メール」で良いとする企業も24%ある。「直接訪問」は11%と少ない。あるいは意外に多いと言うべきかもしれない。「文書」はさらに少なく8%だ。
連絡方法よりも「時期」
電話が2分の1、メールが4分の1、直接訪問は1割強、手紙は1割弱だが、おそらく企業は連絡方法よりも「時期」を気にしていると思う。
4月、5月の内定辞退なら不足分を補う方策はまだいくらでも立てられる。6月でもなんとかなる。しかし、正式内定日の10月1日以降に辞退されると補充するのは難しくなる。
もっとも内定辞退を伝えてくるのなら、時期が遅れたとしてもまだその学生は良心的と言える。いわゆる「サイレント」の学生もいるのだ。
内定を出してから連絡を取ろうとしても、「電話に出ず、メールにも返答しないままで確認が取れなくなる」というケースもあるし、「4月1日の入社式に姿を現さず、そのまま消滅」ということもあるそうだ。
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