若者が次々辞める会社は「休ませ方」を知らない

必要なのは働き方ではなく「休み方改革」だ

若い人たちの離職率を下げるために、会社がやるべき“ある改革”とは?(写真:Fast&Slow/PIXTA) 
近年、企業は必死に「働き方改革」に取り組んでいますが、日本人にとって大事なのは働き方改革ではなく、「休み方改革」だと、平日はサラリーマンとして働く傍ら、週末は海外旅行に出かけるリーマントラベラーこと、東松寛文氏は力説します。
今回は著書『休み方改革』より、若者の離職を、働き方ではなく休み方を見直すことでいかに防げるかを紹介します。

変わったのは若者ではなく、社会

「最近の若者は、仕事が合わないとすぐに会社を辞める……」などという話を、よく聞きます。

確かに、厚生労働省が発表している、就職後3年以内の離職率を調査した「新規学卒者の離職状況」によると、1992年3月に大学を卒業した学卒者の3年以内の離職率は23.7%だったのに対し、2015年3月に大学を卒業した学卒者の3年以内の離職率は、なんと31.8%。最近の新入社員の入社3年以内の離職率は3割を超え、その割合もこの23年ほどの間に8%以上も上昇しているのです。

そんなふうに早く会社を辞めていく若者たちに対する「最近の若者は、根性がない!」「仕事がつらくなったらすぐに逃げ出す!」という、上の世代の人たちのぼやきをよく聞きます。しかし、若者たちの本音はどうなのでしょうか。

僕は、変わってしまったのは若者たちではなく、社会だと考えます。

今までの社会においては、人生は「会社の時間」と「家庭の時間」しかありませんでした。

1989年の流行語「24時間タタカエマスカ」に象徴されるように、サラリーマンは、年功序列・終身雇用によって、会社から安定した人生を保証されることで“企業戦士”となり、モーレツに働くことが美徳とされていました。当時は、働けば働くほど成果も出た“いい時代”でもありました。

しかし、今は違います。インターネットの発達や新しいテクノロジーの台頭によって新しい仕事がどんどん生まれ、働き方も著しく多様化しています。ユーチューバーなんていう職業が出てくることなど、20年前には誰も予想していなかったでしょうし、僕が入社した2010年でさえ、プログラマーという職業を選ぶ友人はほとんどいませんでした。

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