一緒に働く"外国人"に難なく仕事を教えるコツ

「あいまいな日本語」はこう具体的にしよう

文化・習慣や日本語レベルの違う外国人スタッフに“やってほしい行動”を正確に伝えるコツとは(写真:Tempura/iStock)
日本各地で人手が不足し、外国人労働者が増え続けています。サービスの向上や人材の多様性を高めるメリットなどを鑑み、戦略的に外国人を採用している企業も。ただ、言語も文化も違う外国人スタッフに業務を教えるのはなかなか大変なこと。そこで、人間の‟やる気や根性”ではなく‟行動”に着目して指導や育成を行う「行動科学マネジメント」を確立した石田淳氏に、外国人スタッフに仕事を教えるための技術を教えてもらいました。

やってほしい行動を正確に伝えるためには

人手不足の現代日本では、「とにかく人が採れない」という悲鳴が、あらゆる業界から聞こえてきます。少子高齢化による労働人口の減少は今後もとどまる気配がありませんから、日本で“働く外国人”はこれからますます増えていくことでしょう。

また、外国人採用を検討すべきなのは、“人手不足の現場”だけではありません。

例えば、外国人の顧客に対応できるスタッフがいるとビジネス上有利になるのが、ホテル、レジャー施設、販売店、飲食店など。多くの外国人旅行者が日本にやってくるという状況は、おそらく今後も続くでしょう。お客様と母国語でスムーズにコミュニケーションをとれる外国人スタッフがいれば、売り上げアップにつながりますし、外国人ならではの視点で新たな商品やサービスを提案してくれるケースもあるはずです。

さらには、人材の多様性を高めることによるメリットにいち早く気づき、何年も前から戦略的に外国人を採用している企業もあります。

日本で働くことを希望する人たちの日本語レベルはさまざまです。中には源氏物語の原文を読みこなせるような人もいますが、一般的には“目下、日本語勉強中です”という人がほとんど。“片言の日本語しか喋れない”“日本語をほとんど聞き取れない”といった段階の人も少なくありません。

教える技術である「行動科学マネジメント」で最も重要なのは、仕事の内容を“具体的な行動”で伝え、それを実践し続けるようにサポートすること。「行動」に焦点を当てる科学的なマネジメント手法ですから、年齢・性別・国籍などにかかわらず、どんな部下であっても誰に対しても、教え方の基本は同じです。

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