｢女性が活躍できない会社｣を見抜く指標7選 ｢女性社員が多い｣だけで安心してはいけない

女性が活躍できる職場かどうかを見抜くためのポイントを紹介（写真：xiangtao／PIXTA）

少子高齢化が進んだことが大きな原因の1つとなり、近年「採用難時代」へと突入しています。政府や企業は定年を延長して、社員の引退時期を遅らせることで高年齢層が労働人口から退出することを防いだり、外国人労働者に対する実質的な規制緩和や、AI（人工知能）などを駆使して省人化を図ったりと、できることは何でもやろうという状況です。

さまざまな「採用難」「労働人口減」への対策の中でも、労働人口の多くを占める「女性が活躍できる環境を作る」ことは、かなり重要な要素です。本稿では、どのような会社が「女性が活躍できない」会社である可能性が高いのかを見抜くためのチェックポイントについて考えたいと思います。

どんな会社だと女性が活躍できない？

単純なことですが、「女性が少ない会社」は女性が働きにくい可能性が高いです。男性が多くを占めて1つの集団を形成している会社では、いわゆる「内集団バイアス」が働く可能性があります。

内集団バイアスとは「内集団（共通点の多い身内）は優れ、外集団（共通点の少ないよそ者）は劣っている」と錯覚する傾向のことです。内集団の評価は集団内の優れた人間や実績を基準に行うのに対して、外集団の評価は、集団内の劣った人間や実績を基準に行うため生じるバイアスと言われています。

男性が多い会社は、「男社会」と呼ばれるように、知らず知らずに「男性」が内集団化する可能性があります。同時に、外集団に当たる女性が不当に低い評価を受ける可能性も生じます。もちろん、社員全体もそうですが、管理職に女性が少ないというのも気になるポイントです。

特徴①と矛盾しているように聞こえるかもしれませんが、女性が極端に多すぎる（例えば、男性1割、女性9割というように）場合も注意です。もちろん、女性にとってとても働きやすく、かつ事業的にも女性に向いているような仕事（女性向け下着や化粧品など）なのであれば、女性が多いのも自然です。

注意が必要なのは、男性が管理職などディレクションをする立場で、女性はオペレーションだけをする立場の場合です。ディレクション側は必要人数が少なく、オペレーション側は多いため、結果、女性が多いということになっていないかということです。

つまり、女性の人数が多くても、上には上がれない職場を示します。「女性が多い＝活躍できる」と単純に考えずに、女性が多い職場だからこそ、ちゃんと管理職や幹部層に女性がいるかどうかを確認するべきでしょう。