｢ゆで太郎｣郊外店の成長支える意外なファン 2018年のグループ店舗数は国内トップに

ゆで太郎システムが展開する「ゆで太郎」岩槻笹久保店。そばといえば都心のイメージが強いが、郊外店には意外な需要があった（撮影：梅谷秀司）

大手そばチェーン「ゆで太郎」を展開するゆで太郎グループが好調だ。1994年にグループ1号店を出してから、着実にその規模を拡大し、2018年にはグループ全体で200店舗を突破。「富士そば」や「小諸そば」など先行するライバルを追い越し、店舗数で国内トップに君臨している。

そんなゆで太郎グループは2つの会社から成り立っていることをご存じだろうか？1つは、創業者の水信春夫氏が始めた直営店を主体とする信越食品で、もう1つは水信氏の知人である池田智昭氏が始めたフランチャイズ主体のゆで太郎システムである。

社長はもともと「ほっかほっか亭」のFCオーナー

2004年に設立されたゆで太郎システムは、2018年末時点で167店舗を展開、売上高は90億3000万円と100億円に迫る勢いとなっている。2017年の国内におけるそば・うどん店の市場規模は1兆2794億円で、前年比2.7％程度。原材料費や人件費の高騰を考えると、ゆで太郎システムの数字は立派なものと言えるだろう。

ゆで太郎システムの特徴は、なんといっても郊外への展開だ。早い、安い、うまいが売りの立ち食いそばは、もともと働く人たちがメインの客層であり、これまでは主に駅前やオフィス街、繁華街などに出店してきた。ライバルである「富士そば」や「小諸そば」も同様だ（信越食品は都心を中心に展開している）。

人口減が続く中、ロードサイドにある小売店や飲食店は集客に苦労しているという話も聞こえるが、ゆで太郎システムはなぜ郊外を目指すのか。それを説明するには、池田社長の経歴を振り返る必要がある。

池田社長はもともと持ち帰り弁当のチェーン、「ほっかほっか亭」のFCオーナーからスーパーバイザーとなり、さらに群馬・埼玉エリアを統括する事業所長、後に取締役として活躍。そんなときに、知り合いの水信春夫氏が始めたゆで太郎に魅力を感じ、ほっかほっか亭時代に得たFC運営のノウハウを活かすべく、ゆで太郎システムを設立した。