年収や規模を知るだけの｢企業研究｣は間違いだ 人事が語る｢本当に知って欲しい会社の中身｣

人事担当者が、待遇や会社の規模・業績よりもまず知ってもらいたいこととは （写真：Fast&Slow／PIXTA）

他社の人事担当者や面接官の経験者と話をしていると、「学生の企業研究の仕方がずれている」という話がよく出てきます。反対に学生からも、「企業研究って何を研究すればいいですか」という質問がけっこう寄せられます。では、いったい人事や企業は学生にどのような企業研究をしてもらいたいと考えているのか？ 人事担当者の立場から「人事が望んでいる企業研究」について触れたいと思います。

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まず、企業研究の方法は、WEBで調べるだけでもたくさん出てきます。ただ、その膨大な結果を見て「こんなに調べなくちゃいけないの！？」と思うくらい、あらゆることを調べるよう指導されます。

数社だけ就活するならともかく、10社以上の就活をしていく中で、すべての企業に対し指導どおりの内容を調べ、面接に備え覚えることは厳しいでしょう。すると志望度の低い企業については、指導されている企業研究の一部しかやらないといった対応が増えてきます。その一部しかやらなかったことが、採用する側が優先的に調べてほしいこととずれている場合があるのです。

企業研究の方法がずれている学生が多い

逆に言えば、多くの数の企業を志望するのであれば、採用する側が知ってほしいと思うポイントをつかんで企業研究をしたほうが、より効率的な就活ができることになります。では、人事担当者はどのような点を知ってもらいたいと思っているのか？ ズバリ答えたいところですが、残念ながら、企業によって大きく異なっているのが現状です。

例えば、ブラック企業であれば、「自社の労働時間の実情は絶対知ってもらいたくない」のに対し、残業も少なく時間生産性の高いホワイト企業は、自社がどれだけしっかりとした労働管理を行っているかの実情を、学生に知ってもらいたいと思うでしょう。

また大量に採用し、入社時にちょっとした教育だけをして、そこから先は社内で自由競争をさせ、勝ち残った人材だけを残すような企業であれば、教育制度の実情は知ってほしくないですし、反対に人を育てることに熱心な企業であれば、教育制度の実情を知ってほしいと思うでしょう。