日本は「3Dプリンタ王国」を築けるか

3大シンクタンクが読む2014年の日本⑤

筆者のところにも、3Dプリンタに関する取材や問合せが殺到したが、その内容は非常に多岐にわたる。あるメディアの方から「将来は、3Dプリンタで携帯電話を作ることができるようになる、と言っていいですよね?」と言われ、面食らったこともある。一方で、「積層造形ではなく、3Dプリンタという言葉をはやらせているのは君か?」と詰問されたこともある(念のためだが、インクジェットプリント技術を応用した「狭義の3Dプリンタ」は、さまざまな積層造形法のあくまでひとつである)。

はたして、3Dプリンタ「ブーム」は、2014年にどうなるのであろうか? 本当にものづくり業界に革命を起こすのであろうか?

大手企業は損もしないが、得もしない

実は、3Dプリンタは、一般には見えにくい業務にて広く用いられている。

自動車、家電、消費財などのメーカーは、製品開発プロセス内の試作(プロトタイピング)や、複雑な形状の金型の作成に際して、自社保有の3Dプリンタ、もしくは外部の3Dプリンティングサービスを利用している。また、医療分野においては、形成外科、歯科技工や、臓器模型による患者への病状説明および手術前のシミュレーションにも活用されている。安くても数百万、高いものでは1億円近くもする3Dプリンタを導入できる企業は限定的であるのは当然である。

では、3Dプリンタブームとともに登場しつつある、1台数十万円の「低価格デスクトップ3Dプリンタ」は、大手企業の「ものづくり」にどのような影響を及ぼすのであろうか。少なくとも短期的には、プラスもマイナスもない、というのが筆者の答えである。

大手のものづくり企業における3Dプリンタの用途は、実際の製品を作るか、実際の製品を作るための試作品を作るかの2つに大別できる。大手企業は、品質の高いモノを、大量かつ確実に、安価に提供することがビジネスの根幹であるが、3Dプリンタはこのいずれにおいても、既存の製造プロセスに劣る。精度は出ない、1つ作るのに時間がかかる、材料費は高い、の三重苦である。

海外においても、3Dプリンタの実製品への応用は、航空機の部品など数が大量に出ない領域が中心である。3Dプリンタが手に入ったとしても、このようなビジネスに他社が容易に参入できるとは考えにくい。

一方で、試作用途の拡大はどうであろうか?「米フォードが全てのエンジニアに3Dプリンタを配布する」 という報道にもあったように、低価格の3Dプリンタの導入により、試作品を作る頻度と回数を上げることができるであろう。しかし、その成果として、全ての大手企業から、iPhoneのような革新的な商品が続々と生まれ、業績が大きくプラスになるとは、必ずしも言えない。

次ページ結局、大きく影響を受けるのは中小企業だ
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