ポルシェは電動化しても稼ぎ続けられるのか 2025年までに全モデルの5割の電動化目指す

ポルシェは2019年に同社初のEV「タイカン」を発売する（写真：ポルシェ）

今年創業70周年を迎えたドイツのスポーツカーメーカー、ポルシェ。プレミアムカーブランドとして確固たる地位を築いている老舗であっても、時代の変化への対応を怠らない。ポルシェは、2025年までに全モデルの50%を電動化すると宣言。プラグインハイブリッド（PHEV）や電気自動車（EV）の投入を今後加速する。2022年までに、総計60億ユーロ（約7700億円）の投資を行う計画だ。

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ポルシェの2017年の売上高は217億ユーロ（約2兆8200億円）、営業利益40億ユーロ（約5200億円）。設備投資額は16億8400万ユーロ（約2200億円）で売上高に対する比率は7.7%と競合他社と比較しても高い水準にある。2025年の費用対効果（ROI）の目標には21％を掲げる。回収には相当の時間がかかりそうだが、ポルシェはこの投資に価値があると確信している。

電動化で利益率低下は避けられず

同社初のEV「タイカン」の価格帯は「カイエンとパナメーラの中間となる」（前出のマイヤー氏）。参考までに、日本でのカイエンの税抜き価格は903万7037円、パナメーラは1075万9260円であるため、1000万円前後の価格になるとみられる。

電動車の立ち上げの段階では、バッテリーなど新たな部品の価格が高い。加えて、電動化への巨額投資を踏まえると、この価格水準ではポルシェが誇る高い利益率（2017年の売上高営業利益率は17.6%）が下がることは避けられそうにない。では、どのように収益化を進めるのか。

ルッツ・メシュケ財務・IT担当取締役は「車両の電動化によって利益率は落ちることは免れないが、その分をチャージシステムやさまざまなサービスからの収益でカバーしていく」と話す。この考え方は、「オプションで稼ぐ」ことで高収益を得てきたポルシェらしい発想だ。