ポルシェは電動化しても稼ぎ続けられるのか 2025年までに全モデルの5割の電動化目指す

ポルシェも参画する合弁会社「Ionity（アイオニティ）」の充電プラグ。下方の2穴のプラグでさらなる急速充電が可能に。現行の充電規格「Combo（コンボ）」にも対応する（記者撮影）

まずポルシェが取り組んだのが、新たな充電システムの整備だ。ポルシェは、BMW、ダイムラー、フォルクスワーゲン、アウディ、フォードの5社とともに、2016年に「Ionity（アイオニティ）」というEV用急速充電器の合弁会社を設立した。6社は急速充電プラグを共有する。現在40分ほどかかる急速充電を15分（電池容量の80%）にまで短縮することが目標だ。ジャガーやボルボなど他メーカーとの参画交渉も進んでいるという。

最大350kWの主力に対応したアイオニティの急速充電器は欧州全体では現在14カ所に過ぎない。これを2019年には約400カ所に拡大する計画だ。充電器の利用料は1回8ユーロ（1040円）。自動車メーカーがサービスからの収益化を進めるための重要な施策である。ポルシェは、DCチャージボックスという充電モジュールを開発している。アイオニティに急速充電システムを供給する3社のうちの1社であり、唯一の自動車メーカーだ。

サービスでも収益確保急ぐ

ポルシェはアイオニティの充電網とは別に、2018年末から独自の有料急速充電サービス「ポルシェチャージングシステム」を展開していく。このシステムではスマホアプリを用いて充電状況を管理することができる。ポルシェは全世界に600のあるポルシェディーラーやショッピングモール、ホテルなどに、DCチャージボックスと充電器の導入を始める計画だ。ポルシェの規格は、日本で適用されている共通規格「チャデモ」とは異なるため、日本への展開については目下調整中だという。

ポルシェは独自の充電システム展開を進める（写真：ポルシェ）

自動車業界では「MaaS（マース）」という言葉が急速に浸透している。Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）という英文の頭文字だ。これまで自動車の開発や製造を行ってきたカーメーカーは、シェアリングエコノミーが台頭する中、サービスを利益にどう繋げるか、頭を悩ませる。