英国オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授が、AI(人工知能)の発達によって現在の仕事の半分がなくなると指摘したのは、数年前。大学生の就職活動に直結する問題だが、2018年卒業生を対象にした「有名企業400社の実就職率」ランキングにも、その兆しが見える。
「有名企業400社の実就職率」は、誰もが知っている大企業400社に対し、卒業生(大学院進学者を除く)のうち、どれだけの割合で就職しているのかを算出したもの。対象となる400社は、トヨタ自動車や日立製作所、三菱UFJ銀行などを筆頭に、日経平均株価指数の採用銘柄や、会社規模、知名度、大学生の人気企業ランキングなどを参考に選んでいる。
全体的な傾向としては、400社に含まれる3大メガバンクの就職者が減少する大学が増えた。その結果、400社への実就職率を下げる大学が多数あった。
3大メガバンクは、報道されている2019年卒の採用減より早く、すでに2018年卒の採用を減らしている。今春の入行者数は、みずほフィナンシャルグループが2017年卒の採用数1880人から1365人に、三菱UFJ銀行が同1206人から1024人、三井住友銀行が同1347人から803人と、いずれも減少しているのだ。マイナス金利による収益悪化など要因はいくつか考えられるが、その中には、AIの発達を見越した採用減も含まれると見られる。
自動車、電機など大手製造業に強い工科系
メガバンクの採用減の影響は、女子学生に大きく、女子大で実就職率が下がる大学が続出した。東西の女子大御三家である、津田塾大学(43位)、東京女子大学(35位)、日本女子大学(37位)、京都女子大学(71位)、同志社女子大学(68位)、神戸女学院大学(50位)も例外ではなく、400社の実就職率が下がっている。
女子大以外にも、400社の実就職率が下がっている大学は多く、ランキング100位以内の大学の6割弱が前年を下回った。ランキング上位の大学も例外ではない。2位の一橋大学は文系学部のみで構成され、金融系の就職者が多い。そのため、実就職率は前年を4ポイント下回る54.9%で、昨年の1位から順位を下げた。同大の就職者数が多い上位3社は、2017年卒と2018年卒ともに3大メガバンクだが、就職者数は61人から53人に減少している。
一橋大学と入れ替わって1位になったのは、実就職率57.1%の東京工業大学だ。2018年卒の就職者が多い企業は、本田技研工業(25人)、日立製作所(23人)、ソニー(21人)などで、大手製造業に強いのは例年通りの傾向である。製造業の採用が安定しており、実就職率の高さを後押ししている。理系の学生にとって、どのような企業でも情報部門の人材が不可欠なことも、就職の間口の広がりにつながっている。
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