猛暑の被災地で必要な｢感染症対策｣とは？ 発災直後から1週間は特に破傷風に要注意

扇風機で暑さ対策を行っている岡山県倉敷市真備町の避難所の様子（写真：Issei Kato／REUTERS）

7月5日は、大阪大学に勤務する筆者の周辺は朝から騒がしかった。通勤電車の中で、そこかしこから携帯電話に届く大雨による避難勧告などの緊急速報メールのチャイム音が鳴り響いていたからだ。

その日は文字どおりバケツをひっくり返したような大雨。通勤途中の道路の側溝からはものすごい勢いで雨水があふれ出していた。翌6日未明になってもこの緊急速報メールは鳴り続け、寝不足の朝を迎えたこの日は、朝からゴーゴーと滝のような雨が降り続き、時間帯によってはとても外に出られる様子ではなかった。

消防庁災害対策本部によると、今回、西日本を中心に大きな被害をもたらした記録的な豪雨、「平成30年7月豪雨」による7月12日時点での死者は183人、行方不明者38人、負傷者150人で、避難所への避難者数は7000人以上に上るという（消防庁災害対策本部調べ）。今回の豪雨によって亡くなられた方に、心からお悔やみを申し上げます。

必要とされる対応は時間経過と共に変化する

今後、少なくとも1週間は最高気温が30℃以上の晴れて暑い日が続くという。今回は、この「平成30年7月豪雨」による被災者、そしてボランティアなど被災地で活動される方々を対象に、感染症対策という観点から、今後の注意点をまとめてみたい。

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災害発生後に必要とされる対応は、時間経過とともに刻々と変わっていく。

特に感染症対策という視点から、災害後に必要な対応を見た場合、「発生直後（発災から6時間まで）」「超急性期（発災から6時間〜3日）」「急性期（発災から3日〜1週間程度）」「亜急性期（発災から1週間〜1カ月程度）」「慢性期（発災から1〜3カ月程度）」「中長期（3カ月以降）」の6つのフェーズに分けて考えることが一般的である（東京都福祉保健局「災害時医療救護活動ガイドライン（第2版）」を参照）。