3位の愛知工業大学や4位の大阪工業大学、6位の名古屋工業大学、7位の工学院大学など、工科系が上位を占めるのは例年の傾向である。製造業の採用枠が大きいことに加え、建築・土木系や情報系企業の高い採用意欲もあり、多くの大学が前年より順位を上げている。
このように工科系大学優位が続く中、常にランキングの上位に入っているのは昭和女子大学だ。前年の実就職率を1.2ポイント上回り、8位から5位に順位を上げた。キャリアセンターと教職員が連携したきめ細かな支援によって、卒業生1000人以上の女子大では8年連続でトップ。ランキング中の女子大には、13位の東京家政大学や25位の武庫川女子大学、26位の聖徳大学、27位の日本女子大学などがある。
有名大学のランキングも見ておこう。旧七帝大（東京大学、京都大学、北海道大学、東北大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学）に筑波大学、東京工業大学、一橋大学、神戸大学を加えた、難関国立大でランキングすると、最上位は全体で32位の東京工業大学になる。
その次が49位の名古屋大学で、以下、117位の神戸大学、142位の大阪大学、146位の東北大学となる。北海道大学（実就職率82.4％）と九州大学（81.3％）、京都大学（78.0％）、筑波大学（69.7％）は150位以下で、このランキングの対象外になっている。なお、東京大学は集計が間に合わず、一橋大学は95.3％と高い実就職率だが、卒業生が1000人以下で対象から外れている。
92校が実就職率で90％以上
こうしてみると、難関国立大の実就職率は、意外に低いことが分かる。その背景にあるのは、優秀な学生が集まるがゆえの進路の多様性。起業や4年制大学への編入、資格試験準備などは、未就職者にカウントされるため、伸びないのだ。筑波大学の場合は、体育専門学群と芸術専門学群といった、一般企業の就職を視野に入れない課程があることも、実就職率に影響している。
私立のトップ大学の実就職率が伸びないのも同様の理由だ。早慶上理（早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学）で、トップの東京理科大学は全体の順位が12位と高いものの、次位の早稲田大学は132位で、慶應義塾大学が134位、上智大学の実就職率は83.1％でランク外だった。上智大学は、国際公務員養成講座や国連研修など、国際機関に就職するための実践講座に力を入れる。海外に視野が向いている一定数の学生がいることが、早慶上理の中で実就職率の低い一因かもしれない。
GMARCH（学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）と称される学校群のトップは、全体で61位の青山学院大学。次位は87位の中央大学だった。以下、89位の法政大学、94位の学習院大学、100位の明治大学、131位の立教大学の順となった。
関西の難関私立大グループの関関同立（関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学）の中で、トップは、全体で46位の関西学院大学。同大は卒業生の進路把握率の高さで知られ、今春の卒業生5398人のうち、99.5％の進路を把握している。教職員が連携して就職支援に力を入れている成果といえるだろう。関西学院大に続くのは全体で96位の関西大学で、同じく106位の立命館大学、128位の同志社大学の順となった。
全体のランキングに戻ると、卒業生1000人以上と比較的規模が大きな大学にも関わらず、実就職率が90％を超えている大学は92校に上り、昨年よりも18校増えている。リクルートワークス研究所の調べによると、現在就活中の2019年卒生の大卒求人倍率は、2018年卒を0.1ポイント上回る1.88倍。大学生には有利な売り手市場が続いており、実就職率が90％を超える大学はさらに増えそうだ。
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