ただ、とくに一般消費者向けの分野において、8K市場の成長は当面限定的と見る向きもある。
4Kテレビは現在普及期にあり、店頭価格は50インチで15万円を切る場合もあり、一般消費者が手を出しやすい価格に下がってきた。ヤマダ電機やドン・キホーテをはじめ、生産委託による格安4Kテレビの発売も相次ぐ。
対して、シャープが日本で発売した8Kテレビは現在100万円。一般消費者の手が出る価格ではない。さらに、8Kの普及には放送局側の投資が欠かせないが、現状は4K向けの投資で余裕がない。
4K・8K放送はともに2018年12月から衛星放送(BS)で始まるが、4Kの先にある8Kテレビが普及するには時間がかかりそうだ。
有機ELで「日の丸連合」結成呼びかけ
シャープが8Kの展開を加速する中、世界の競合が注力しているのは、次世代ディスプレー、有機ELだ。現在、スマホ向けの小型パネルを安定供給できるのは韓国サムスン、テレビ向けなど大型パネルはLG電子と、韓国勢の独占市場となり、日本勢は後塵を拝している。
8Kを軸に打ち出す中で、シャープは有機EL参入へのスタンスについて繰り返し問われてきた。戴社長は今回も、かねてから表明していた、有機ELで「日の丸連合」を結成すべきとの考えを強調した。
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