｢平均年収が高い｣トップ300社ランキング 今回もマスコミや商社が上位を独占

初任給だけでなく平均年収もチェックしよう（写真：すなべしょう/PIXTA）

3月も終わりに近づき、リクルートスーツ姿の就活生を街でかなり見かけるようになった。すでにエントリー受付を始めた企業も多く、就活生はさまざまな基準で業界や企業に目星をつけている最中だろう。

志望企業を見定める基準はひとそれぞれだが、「いくら、収入をもらえるか」は誰もが気になるところだろう。ただ、それを初任給の多寡で判断しようとする就活生は少なくないようだ。たしかに、1年や2年で辞めるつもりならそれでもよいが、長い目で見れば「その後の上がり方」や「トータルでいくらもらえるか」のほうがよっぽど重要だ。そこで、その目安として注目したいのが「平均年収」だ。

上場会社であれば、有価証券報告書などで平均年収を確認することができる。ただ、近年は持ち株会社による上場が増えており、実際に働く先となる事業会社の実態とは異なる可能性がある。また、ほとんどの未上場会社には、開示する義務がないのだ。

東洋経済が2016年1月に刊行した『就職四季報2017年版』（総合版、女子版、優良・中堅企業版が発売中）には、上場・未上場にかかわらず、原則として新卒採用を実施する事業会社の採用・労務情報を掲載している。今回はそのなかから、「平均年収が高い」300社ランキングをご紹介しよう。総合版掲載の1260社のなかから、平均年収に回答があった1078社を対象とした。

なんとキーエンスは1648万円

就職四季報プラスワンの過去記事はこちら

ランキングトップはキーエンス。FA用センサーなど計測・制御機器の大手で、高収益企業としても名高い。平均年収は1648万円と頭ひとつ抜けた存在だ。つづく2位には、テレビ準キー局の朝日放送（1518万円）。6位に同じく毎日放送（1326万円）がランクインした。

また、5大総合商社といわれる伊藤忠商事（3位・1395万円）、三菱商事（4位・1376万円）、三井物産（5位・1361万円）、丸紅（7位・1306万円）、住友商事（8位・1300万円）も前年に続き全社トップ10に入った。資源価格下落の影響で一時期ほどの勢いはないものの、高給ぶりは健在のようだ。