｢40代社員が多い企業｣ランキング100 ｢CSR企業総覧｣で読み解く有望企業<4>

40代社員が多いと新卒採用は絞られ､将来は年上の部下が増えることも（写真：kou/PIXTA）

前回の「50代社員比率」に続いて今回は「40代社員比率」ランキングをご紹介する。日本の生産年齢人口（15～64歳）で最も多いのは現在の40代。若手の20代の1.5倍もいる。1990年前後入社のバブル世代（50歳手前）から1971年生まれ以降の団塊ジュニア世代までを含み大手企業でもボリュームゾーンになっていることが多い。

前回、説明したように50代比率の高い会社は就職先として狙い目だ。特に業績好調の会社は過去に大きなリストラを実施していない証拠でもあり、社風もよいことが多い。50代社員は10年も経てば大半が定年退職となるため、先を見据えて若手を補充しようとする。採用意欲も高く後輩も増えやすい。

さらに自分のやりたい仕事ができるか、働きやすい制度があるかなどを調べていけば、自分にあった素晴らしい会社にたどり着ける可能性は高い。

40代社員が多い会社は人員削減少ない

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一方、40代比率の高い会社は注意が必要だ。この層がすべて定年を迎えるまでまだ20年以上ある。多くの日本企業は危機的状況に追い込まれない限り、人員削減はできるだけ避けようとする。

社内に一定の労働力があるため、直近の採用人数も絞られる。採用は今後もしばらくは少数で、たとえ入社できたとしても君たちが40歳になる頃まで上に大きな塊が居続けることになる。

こうした状況を知った上で、ランキングを見ていこう。「40代社員比率」は各年代の社員数合計を分母に、40代の社員数を分子で計算。上位100社をランキングした。

1位は大阪港拠点の商業埠頭会社である櫻島埠頭で53.8％（35人）。売り上げは40億円台で業績はここ数年安定している。従業員数は65人と少ないが、平均勤続年数は17.8年と働きやすい環境であることがうかがえる。ただ、30歳未満はわずか3人で若手の増加は今後の課題と言えそうだ。

2位の通信用・放送用アンテナ製造販売大手の日本アンテナも51.6％（245人）と高い。同社も勤続年数が17.0年と長い。さらに女性も13.6年と10年を超える。男女の勤続年数差も低く働きやすい環境であることは間違いない。

人数の多いところでは5位J.フロントリテイリング（大丸松坂屋百貨店のデータ）の49.5％（1,107人）。さらに50代も31.6％（707人）と高い。40代以上で計算すると比率は81.1％になる。その割に平均年齢は45.7歳と高くないので、40代前半が相当数いると考えられる。