道交法の改正も追い風、「電チャリ」時代が幕開け
モーターの力で楽々進む--。そんな電動アシスト自転車の販売が好調だ。２００８年の国内出荷台数は前年比１２％増の３１．５万台（自転車産業振興協会調べ）。同年３０万台を割り込んだ原動機付自転車をすでに抜いた。０９年以降も前年同月比１０％以上の拡大が続く。
背景には、健康意識の高まりに加えて規制緩和の追い風がある。利用者の要望もあって０８年末に道路交通法が改正され、人力対電動アシストの比率が最大１対１から最大１対２に変わり、より少ない力での走行が可能となった。
これを受けてメーカーは新製品を続々投入。国内シェア首位のパナソニックサイクルテックは規制対応の２ブランドを発売した。「デザインを意識し手薄だった若年層を取り込む」（企画部・三宅徹氏）。同市場のパイオニアだったヤマハ発動機も、主婦向けの幼児２人乗り用電動自転車を発売し首位奪還をうかがう。一方、後発で巻き返しを図るのが三洋電機。今年から自社ブランドを「エネループバイク」に統一。下り坂走行時の充電機能を標準装
備するなど「製品力で差別化する」（サイクル商品企画部・植村茂弘氏）。
課題は１０万円前後という価格の高さ。今後メーカー同士の競争が進めば、価格も下がり、２輪車の総販売台数（０８年５２万台）を上回る日が来るかもしれない。
（西澤佑介 ＝週刊東洋経済）
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