2015年9月に元国営企業の大型新規上場として注目を集めた日本郵政は6位、傘下のゆうちょ銀行は8位にランクインした。競合と目されるメガバンクとの比較では三菱UFJフィナンシャル・グループより下だが、三井住友FG（11位）、みずほFG（12位）を上回った。
一方、6位から50位へ大きく順位を落としたのが任天堂。スマートフォン向けゲームの台頭などにより、ハード、ソフトの販売が低迷。重い腰を上げて、ディー・エヌ・エーと資本業務提携を結んでスマホアプリを共同開発しているが、計画には遅れが出ている。
電力各社は後退
2009年当時は7位に入っていた東京電力など、電力各社も東日本大震災をきっかけとした原発の稼働停止が響き、時価総額を縮小させた。
時価総額の推移には、その企業の栄枯盛衰が表れる。投資家には、外部環境の変化に柔軟に対応し続ける企業を見極める目が求められそうだ。
時価総額が大きい会社を70社まで掲載したものはこちら(四季報オンライン）をご覧ください。
（週刊東洋経済2016年1月9日号｢投資の視点｣から転載）
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