好成績に沸く投資信託、今後の見通しは? 強気一辺倒に変化、利益確定の動きも

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海外企業の高利回り社債や海外不動産に投資する投信信託が人気を集めている(写真:アフロ)

15年ぶりの2万円台をうかがう日経平均株価。株式市場の熱気は、国内の投資信託(投信)市場にも及び、純資産残高は過去最高水準に達している。

2015年2月末の投信の純資産残高(確定拠出年金、ファンドラップ向け、ETF〈上場投信〉など除く)は57.7兆円。アベノミクスが実質的にスタートした2012年11月末から4割近く増加した。

その牽引役は、海外企業の高利回り社債(ハイイールド債)に投資する商品や、海外のオフィス・商業ビルなどに投資するREIT(不動産投信)商品だ。

年40%のリターンも

国内の長期金利が0.3%程度と低位で張り付く中、こうした商品は高い分配金利回りに加えて、現在のような円安局面では為替差益も享受できる。「証券会社にとってもセールストークがしやすい」(JOYntの鈴木雅光代表)こともあり、人気を集める。

実際、過去1年間のパフォーマンスは好調だ。純資産残高1兆4901億円と首位の「新光US―REITオープン」の場合、リターンは39.5%に上った(15年2月末時点、分配金を再投資したと仮定。税金などは考慮せず)。そのほかにも純資産残高の上位を占める投信は、軒並み2ケタ以上のリターンをたたき出している(左表)。

「NISA(少額投資非課税制度)の拡充も投信市場には追い風」(モーニングスターの朝倉智也社長)と、市場関係者の間では当面の見通しを楽観視する声が多い。

しかし、これまでのパフォーマンスがよかったからといって、今後も同様の結果が得られるとは限らない。2015年2月末までの1年間、ドルは円に対して約2割も上昇するという円安の追い風もあった。海外物投信の今後を占ううえでカギとなるのは、今年中ともいわれる米国の政策金利引き上げの影響だ。

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