離職率と残業を調べ、就職先を絞り込もう! 「就職四季報 総合版」の見方と使い方<1>

✎ 1〜 ✎ 71 ✎ 72 ✎ 73 ✎ 最新
著者フォロー
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小

残業時間を気にする学生は、【残業(月)】をチェックしよう。月間の合計残業時間と残業代の支給額が載っている。

労働基準法によって労働時間は1日8時間、1週間40時間以内と定められている。本来は、会社はこれ以上労働させてはいけない。しかし、これでは実際に業務が成り立たないので、会社と労働組合が協議して残業時間を設定している。

残業のない企業はない

ただ、労使間で協議をすれば何時間でも残業させていいということにはならない。長くても1週間15時間、1カ月45時間、1年間360時間という制限がある。1カ月45時間というと1日に約2時間、30時間としても1時間超の残業時間だ。30時間を超えている企業は残業が多いと言えるだろう。

実は残業に関して『就職四季報』ではNA(No Answearの略)と表記される企業が多い。学生人気の高い金融、総合商社、マスコミは特にNAが多くなっている。おそらく残業時間が長いので回答したくないのだろう。45時間を超えている企業は少なくないのが現実だ。

残業に関しては、数値をチェックするだけでなく、OB・OG訪問などをして生の情報を仕入れておくべきだ。前述の離職率が高ければ、残業時間が長いという可能性もある。

ただ、多かれ少なかれ、どこの会社も残業はある。残業時間が長いからといって、「ブラック企業」などと警戒するのは禁物だろう。
 

田宮 寛之 経済ジャーナリスト、東洋経済新報社記者・編集委員

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

たみや ひろゆき / Hiroyuki Tamiya

明治大学講師(学部間共通総合講座)、拓殖大学客員教授(商学部・政経学部)。東京都出身。明治大学経営学部卒業後、日経ラジオ社、米国ウィスコンシン州ワパン高校教員を経て1993年東洋経済新報社に入社。企業情報部や金融証券部、名古屋支社で記者として活動した後、『週刊東洋経済』編集部デスクに。2007年、株式雑誌『オール投資』編集長就任。2009年就職・採用・人事情報を配信する「東洋経済HRオンライン」を立ち上げ編集長となる。取材してきた業界は自動車、生保、損保、証券、食品、住宅、百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、外食、化学など。2014年「就職四季報プラスワン」編集長を兼務。2016年から現職

この著者の記事一覧はこちら
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

関連記事
トピックボードAD
キャリア・教育の人気記事