｢チームの合意形成｣を重視する日本型会議の問題点　多様性とスピード感を両立させる｢外資系の仕事術｣はどこが違うのか

このように、どのリーダーシップでも、周りの意見を聞いた上でリーダーが毅然と意思決定をする衆議独裁のスタイルが結論の質を高めます。

「責任はとるから力を貸してほしい」というリーダーの姿勢

絶対にやってはいけないのは多数決です。企業組織は民主主義の幼稚園ではありません。多数派の意見が最善のものだという保証もありません。もし、多数決で構わないという程度の案件であれば、最初から誰かに決定権限を委譲してしまえばよいのです。管理職の役割は、「自分で決める」か「決める人を決める」かのどちらかです。

「偉大な企業とは何か？ それをゼロからどう築くのか？」というテーマを深く掘り下げたジム・コリンズの名著『ビジョナリー・カンパニーZERO ゼロから事業を生み出し、偉大で永続的な企業になる』（ビル・ラジアーとの共著、日経BP）では、衆議独裁を参加型意思決定と名づけて次のように述べられています。

「参加型意思決定のメリットは、多様な視点や活発な議論の恩恵を享受しつつ、スピーディな意思決定ができる点だ。集中的に問題を議論したら、リーダーは迅速に、そしてきっぱりと『これが私たちの進むべき道だ』と言い切ることができる。（中略）きわめて有能なリーダーは一般的に、参加型意思決定をよく使う傾向がある」

複雑で正解のない問題に対する意思決定の質とスピードは、チームの成果を左右します。「責任は私がとります。だから私の意思決定に力を貸してください」――メンバーに対するこのような管理職の姿勢が、チームの力を結集させ、成果の最大化につながります。