貯金ほぼナシから"わずか4年"で資産700万円！「地方では多いかも、でも余裕があるわけではない」世帯年収950万円夫婦のリアルな蓄財事情

ネモさんは同じ医療従事者の夫（40歳）、小学1年生の長女と3人暮らし。長女と過ごす時間を増やすために働き方を現在のフルタイムからパートに変えたいと考えており、そこに向けて貯蓄に励む毎日だ。

2018年に長女が生まれて住んでいた家が手狭になり、翌年、ローンを組んで新築の戸建て住宅を取得した。その後、家の外構工事を行い、家具や家電をグレードアップして新車も購入。ここぞとばかりに散財した結果、2021年には貯蓄が50万円を切ってしまったという。

それから4年。出産後半年でフルタイムとして再就職していたネモさんは、節約をしながら個人名義の資産の投資も含めて700万円台（2025年6月末現在）まで増やしている。

「世帯年収は950万円」「生活費はすべて折半」

現在の世帯年収は約950万円。手取り月収は夫が約32万円、ネモさんが同22万円、ボーナスは2人合わせて年間約140万～150万円ほどだ。「世帯年収は地方では多いかもしれないけれど、それほど余裕があるわけではありません」というネモさんに、支出や家計管理をどう分担しているのか聞いてみた。

ネモさんは、「生活費は基本、全て折半です」と語る。支払いをした方が相手に半額を請求する形だ。住宅ローンは夫名義で組んでおり、毎月約6万円が夫の銀行口座から引き落とされている。公共料金も同様。一方、ネットショッピングや高価な買い物の代金はネモさんが払うことが多い。こうした支出をネモさんはアプリで管理し、夫はエクセルで一覧表を作って毎月精算している。

「支出は夫婦で一緒に確認するので、どちらかがおかしな使い方をしていたら、すぐに分かってしまいます」とネモさんは笑う。

ただし、折半の対象になるのは住居費や食費、雑貨費、通信費、光熱費、税金、長女の教育費など夫婦共通の費目のみ。互いの小遣いや生命保険料などの個人的な支出については、使途や金額を相手に知らせる必要はない。「折半する費用以外は自由に使っていい」というのが、ネモさん夫妻の家計管理のルールなのだ。

ネモさんが前述した700万円台の個人名義の資産を貯めるための原資は、この自由に使える資金の中から捻出した。自身の小遣いは月1万円程度にとどめ、大半を貯蓄に回してきた。