総合スーパーにのしかかる出口のない未来 ユニーがファミマとの統合で見出したいもの

コンビニのブランド統一は統合後の課題の一つとなる（撮影：尾形文繁、梅谷 秀司）

コンビニエンスストア3位のファミリーマートと4位の｢サークルKサンクス｣や総合スーパー（GMS）｢アピタ｣｢ピアゴ｣を抱える流通大手のユニーグループ・ホールディングスが、2016年9月に経営統合することで基本合意した。スーパー、コンビニなどを含めた国内流通業界全体を見通すと、イオン、セブン＆アイ・ホールディングスに次ぐ巨大流通企業グループが誕生する。

ファミマはユニーとの経営統合合意に先駆け、コンビニ中堅のココストア買収を9月に決めている。ココストアは東海地方を地盤として、業界1位のセブン-イレブン・ジャパンが進出していない、あるいは弱い商圏にも店舗ネットワークを持つ。ファミマはこのココストアに加えて、ユニーの持つサークルKサンクスのネットワークを取り込むことで、セブンと2位ローソンとの競争に伍していくための地盤をつくる狙いだ。

コンビニ店舗網はローソンを抜き、セブンに迫る

国内コンビニ市場は2014年に10兆円を突破。セブンの売上高が約4兆円、ローソン、ファミマがそれぞれ2兆円前後で続く。国内店舗数はセブンが約1万8000、ローソン約1万2000、ファミマ約1万1000、サークルKサンクスが約6000（「サークルK」「サンクス」の合計）。単純にファミマとサークルKサンクスを合算すると、ローソンを超え、セブンと肩を並べる規模になる。

この統合劇は知名度の違いでファミマを軸にしたコンビニの話に注目が集まりがちだ。いや、正確に書けば、読者の住む場所によってはユニーの知名度はあまり高くない。ユニーはサークルKサンクスのほかに持つ「ピアゴ」や「アピタ」といったGMSを約230店運営している。そんなユニーとは、どんな歴史をたどってきた企業なのかを整理しておこう。

ユニーはかつて「田舎企業」と称されていた。ただ、その発展を見ていくと、「田舎」というのは自虐で、堅実なかつ輝く企業だったのは間違いない。むしろ田舎＝ローカルチェーンに徹する戦略を採ってきたといえる。

ユニーは「西川屋」として、大正元年（1912年）に西川長十氏が名古屋市に履物商を開いたところに起源がある。そこから昭和初期にかけ洋品雑貨を扱うようになった。戦中、戦後にかけ廉価販売をはじめ、広い売り場面積を使い、そこに行けば何でも買える店づくりを志向した。