あと2カ月もすれば多くの企業や役所で冬のボーナス（賞与、一時金）が支給される。言うまでもなく毎月の給料に夏・冬のボーナスを加えたのが年収。自分のことはもちろん、友人・知人はいったいいくらぐらいもらっているのか、気になる人は少なくないだろう。
東洋経済オンラインが10月1日に配信した「最新！『40歳年収が高い』500社ランキング」には大きな反響が寄せられた。社会人としても人生でも、ちょうど中間点に位置する40歳。一方、それよりも少し若い年齢だとランキングの顔ぶれはどうなるのか。今回は30歳推計年収のランキングを紹介しよう。
上場企業約3600社を対象に、最新の有価証券報告書（2014年6月期～2015年5月期）の公開データから、各企業の30歳社員の年収を推計。2015年版として公開する。
会社の規模や業績で給与が決まるケースは多々あるが、規模は小さくてもあえて給与を手厚くしている会社もある。原則として単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は対象外とした。
上場企業の平均は約465万円
40歳推計年収ランキングと比べると1～3位はキーエンス、日本M&Aセンター、GCAサヴィアンと同じだが、4位以下は違う顔ぶれも出てくる。金融やマスコミ、大手総合商社などが目立つ。
上場企業は大半が平均賃金を公表しているが、各社ごとに平均年齢が異なることを頭に入れておかないと、誤解してしまうこともある。人によっては部下を持つ部課長クラスに出世している40歳と違って、30歳はまだ若手の部類に入り、給与の差は40歳よりは少ない。
グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。そのため純粋持ち株会社の数字を使用していることをあらかじめお断りしておきたい。純粋持ち株会社は本社の中枢機能を担う社員しかいないケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある。従業員数30人以上であれば原則、掲載している。
上場企業の30歳推計年収の全体平均は約465万円。40歳推計年収ランキングの場合、1000万円を超えるのは45社と全体の1％強だったが、30歳推計年収でみると8社。全体の0.2％ほどで若い世代で年収1000万円に達する人は本当に一握りだということがわかる。本ランキングは昨年同時期にも上位300社ながら2014年版を公開している。1年前と順位が変動しているケースも多いので、併せてご覧いただきたい（2014年版のランキングデータはこちら）
