この4月から多くの企業が新入社員を迎えた。これから月末にかけて新社会人は一生に一度の経験をする。初任給をもらうことだ。学生時代にもアルバイトで稼いでいた人は少なくないはずだが、社会人として働いたうえでもらう給料の金額はアルバイトよりも総じて大きく、その分、責任も重い。初めて稼いだ月給を親へのプレゼントにあてる新社会人もいるだろう。
では、実際にどんな企業でどれぐらいの初任給が払われているのだろうか。東洋経済オンラインは、『会社四季報』(東洋経済新報社)編集部と協力して、「初任給が高い」企業を調べ、その上位500社をランキングした。
会社四季報2015年春号(発売中)では、上場企業(約3500社)へのアンケートによる回答データを基に、就活生向けの企画として「初任給」「賞与支給額」「残業時間」「有休消化日数」「入社3年後離職率」などのランキングを特集。このうち今回の初任給については、誌面では100位までしか掲載していなかったが、データを追加した拡大版として紹介する。
上場企業の8割が回答、平均は20万7450円
初任給について回答した企業は2861社。回答率は上場企業の約8割とかなりの企業数をカバーしており、ほぼ全体的な傾向をつかんでいるといえるだろう。調査票は1月中旬に発送し、原則として締め切りに設定した2月下旬までに回答した企業に限っている。参考データとして各社の平均年収、平均年齢、売上高、営業利益を加えた。初任給は月収ベースで基本給額の比較としており、年収ベースで回答した企業(33社)は省いた。