｢管理職候補｣から女を閉め出す､3つの要素 本来は､女性こそ管理職に｢向いている｣！

加えて説明すると「正規社員」かつ「総合職」であれば誰でも管理職に登用されるわけではありません。管理職登用において、ある意味、もっとも重要となるのが「昇進意欲」という要素ですが、総合職で働く人のうち「昇進意欲がある人」は、男性74%に対し、女性はわずか27%です（「男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果」独立行政法人労働政策研究・研修機構2013年3月より弊社が算出）。

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結果、「正規社員」「総合職」「昇進意欲あり」という、管理職に登用されるために必要な3つの要素を満たした人を抽出すると、その中で女性の割合はわずか7%程度まで減ってしまっているわけです。

ちなみに同じ年のデータで、現実の管理職に占める女性比率は11%。そういう意味では「管理職になる3条件を満たした人から管理職に登用される率」は、女性の方が男性より高いととらえることができます。

つまり、すべてのネックは管理職に必要な3条件。これを満たしさえすれば、女性は男性よりも管理職になりやすいのです。そして裏を返せば、そもそもの管理職に必要な3つの条件を満たす母集団の中に、女性が少なすぎることが問題なのです。

2020年、このままでは何も変わらない

政府の目標は「2020年までに女性管理職率30%」です。当たり前のことですが、そもそもの管理職候補に占める女性比率が7%のままでは、そんなもの達成できるわけがありません。

日本企業で女性管理職率を増やしていくためには、まずは女性を「正規社員」かつ「総合職」として採用していく必要があります。平行して、すでに採用している女性たちの「昇進意欲あり」を男性並みに増やすことにより、女性の管理職が増える可能性が生まれるのではないでしょうか。

次回以降、女性になぜ「昇進意欲のある人が少ない」のか、その理由と、具体的な解決方法について述べていきます。お楽しみに！

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