改めて学ぶ･新NISAの｢成長投資枠｣上手な活用法 個別株式への投資にチャレンジすることも可能

株価は、基本的に需給のバランスで決まります。

買いたい人が売りたい人より多ければ株価が上がり、逆なら下がります。株価が動く理由は、企業自体に関係する内部要因と、市場全体に関係する外部要因に分けられます。

株価の変動要因

企業は、株式を発行して投資家からお金を集め、それを使って必要な物資を揃えたり、人を雇うなどして事業を行います。

事業で利益をあげると、企業は株主に配当金などで利益を還元します。利益還元が期待できる企業の株式は、買い手が集まり、株価が上がります。これが内部要因で株価が値上がりする理由です。逆に、業績悪化は株価が値下がりする要因です。

景気がよいと、モノの売れ行きがよくなります。企業は生産量などを増やして業績は改善し、仕事が増えるため失業率は下がり、給与水準は上がります。すると世の中は、さらにお金を使います。

しかし、モノがあふれ供給過多になると、作っても売れなくなるので、企業は生産を抑制して業績が悪化します。生産が少なくなると、またモノが売れはじめ、景気は回復に向かいます。これが景気変動の基本的なメカニズムで、株価はこの影響を強く受けます。

円安は海外に輸出した商品で得られる利益が増えるため、輸出企業にとって有利に、円高は海外から安くモノを仕入れられるため、輸入企業にとって有利になります。

また、金利は企業の借入金利息に影響します。金利が上昇すると借入金の金利が上がり、支払う利子が増えるため、企業の収益を圧迫して株価には悪影響となります。

（画像：『老後のお金の不安をなくす50代・60代からの新NISA』より）