先に挙げた定期接種の要件に該当しない人、例えば60歳未満の人は「任意接種」という位置づけで、文字通り、1人ひとりが効果、副反応、費用などを考慮して、受けるかどうかを判断することになる。
費用は医療機関が独自に定め、全額自己負担。厚労省が公表する「1万5300円程度」が目安になりそうだ。ワクチン接種についての考え方について、以下にまとめた。参考にしてほしい。
接種が望ましい人は?子どもは?
西さんによると、特に接種が望ましいのは、コロナが重症化しやすい基礎疾患がある人。
「呼吸器、心臓、腎臓などの慢性疾患を持つ人は、かかりつけ医や信頼できる医師に相談してみてはどうでしょう」とアドバイスする。基礎疾患がある人や高齢者と同居している人、医療従事者、高齢者施設の職員にも接種が勧められるという。
小さな子どもはワクチン未接種であり、新型コロナに対して無防備と考えられる。重症化予防が必要なグループだといってよいだろう。「ワクチンで防げる病気はワクチンで防ぐのが基本です」と西さんは指摘する。
mRNAワクチン(一部製品)は生後6カ月なら接種が可能なので、こちらもかかりつけ医に相談してみるといいかもしれない。
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