｢HPVワクチン｣に疑問を持つ人が知らない事実 男性への接種補助も一部の自治体でスタート

高額なHPVワクチンだが、国が定めた対象者は全額公費助成で接種できる（写真：DG-Studio／PIXTA）

子宮頸がんを予防するのに最も有効なのはHPVワクチン接種だ。最も有効なHPVワクチンを3回接種すると約10万円かかるが、国が定めた対象者は全額公費助成（自腹なし）してもらえる。

HPVワクチンは、小学6年生から高校1年生相当の年齢の女子に対して公費での接種が行われている。3種類のワクチンが日本国内では入手が可能で、サーバリックス（2価）、ガーダシル（4価）、シルガード（9価）だ。現在、ほとんどの方はシルガードを選択している。理由は、子宮頸がん予防効果が最も高いからだ。15歳以上の方は、初回、2カ月後、6カ月後の3回接種だが、15歳未満で接種を開始する場合、初回、6カ月後の2回接種も有効性が確認されている。

接種機会を逃した人たち

日本でのHPVワクチンは2013年から予防接種法に基づく公費接種が始まった。実際には、それ以前から自治体からの費用助成が行われていたが、「正式な公費接種」となったのは2013年だ。しかし、接種後にさまざまな症状を訴える人が多く現れ、重大な副反応なのか否かを吟味するため、事実上接種は一旦取りやめとなった。正式には、「積極的接種勧奨」＝「接種対象者のいる世帯に自治体から通知をすること」が停止したのみで、公費での接種は継続されていたが、接種する人がほとんどいなくなった。