｢解雇される自分｣をTikTokでシェアする人の流儀 Zとミレニアルの世代がリストラに出会うとき

たとえば、サイバーセキュリティ企業クラウドフレアの最高経営責任者（CEO）マシュー・プリンスは1月、同社における解雇の様子を撮影した9分間のTikTok動画に関するコメントをXに投稿。その従業員を解雇した決定を擁護する一方で、会社は「もっと親切で慈悲深く」あるべきだったとも記した。

動画を投稿したクラウドフレア元従業員のブリタニー・ピエッチは、LinkedInに寄せられた1万件以上のメッセージに目を通しているところで、そこには採用担当者からのものが多く含まれていると語った。

「後悔はしていない」とピエッチ。「私はただ率直に、実際に交わされた会話を公開しただけだから」

「解雇動画」がキャリアにマイナスとなる可能性は？

専門家はこうした投稿が将来のキャリアに悪影響を与える可能性は低いとしながらも、レイオフ動画の投稿者は悪評が立つ可能性を受け入れる必要があると忠告する。

冒頭のアデ＝バンジョは、自分を解雇したマネージャーの身元が特定されないよう、投稿から間もなく、動画を非公開にした。動画の目的は、解雇のプロセスに光を当て、世間が解雇に抱いている悪い印象を取り除くことだけだった、とアデ＝バンジョは言った。

「同じような状況の人がいれば、その人は少なくとも自分はひとりでないということに気づくだろう」

（執筆：Yiwen Lu記者）

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