スーパーや外食など、BtoCの銘柄が多い。
（写真：Graphs / PIXTA）
2023年に3万円台を回復した日経平均株価はその後も堅調だ。2024年初には新NISAも始動し、個人投資家の流入が活発化するだろう。
『週刊東洋経済』12月16日号の第1特集は「株の道場 新NISA時代に勝てる株」。本特集では『会社四季報』2024年新春号のエッセンスを完全に先取りした。いち早く「お宝銘柄」を見つけるヒントになるはずだ。
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四季報の大きな特徴は、業績予想が記者の取材や分析を通じた独自予想である点だ。ここでは営業利益が今来期とも増益予想で、四季報予想が会社予想を上回った比率の高い順に掲載した。
こうした会社は四季報記事見出しが【独自増額】【増額】であるケースが多い。今回の新春号では、最終消費関連企業がコロナ禍一巡による集客増や値上げ効果により独自増額になったケースが多い。
食品スーパーのいなげやは特売が効き集客が想定を超過。TOBが成立し、2024年11月イオン子会社に。同じくイオン系のコックスも猛暑で夏物衣料が絶好調、値引き販売による粗利改善も進む。
モスフードサービスは値上げが通期化、本部経費の削減も進捗している。アパレルOEM大手のマツオカコーポレーションはベトナムへの生産移管で採算改善効果が顕著。来期はユニクロ向け出荷が再拡大しそうだ。
四季報強気ランキング50
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