投資家の関心は来期業績に向かい始めている。
（写真：tadamichi / PIXTA）
2023年に3万円台を回復した日経平均株価はその後も堅調だ。2024年初には新NISAも始動し、個人投資家の流入が活発化するだろう。
『週刊東洋経済』12月16日号の第1特集は「株の道場 新NISA時代に勝てる株」。本特集では『会社四季報』2024年新春号のエッセンスを完全に先取りした。いち早く「お宝銘柄」を見つけるヒントになるはずだ。
![週刊東洋経済 2023年12/16特大号（株の道場 新NISA時代に勝てる株）[雑誌]](https://m.media-amazon.com/images/I/51DZX9u4xEL._SL500_.jpg)
『週刊東洋経済 2023年12/16特大号（株の道場 新NISA時代に勝てる株）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。
全上場企業の約6割を占める3月期決算企業が今期の終盤戦を迎えており、投資家の関心は徐々に来期業績の行方に向かい始めている。
そこで、ここでは四季報前号と比べて来期純利益の予想が引き上げられた企業に注目し、上方修正率でランキングした。
1位は松屋フーズホールディングス、2位は三井E＆S。いずれも今期と同様に来期純利益予想が大幅に引き上げられた。
3位にはニュージーランド向け中古自動車輸出が主力のオプティマスグループが入った。来期も中古車輸出が好調を維持するうえ、今年11月に買収したオーストラリアの大手自動車ディーラーが通期で寄与する見込み。4位は眼鏡専門店チェーン大手のパリミキホールディングスで、単価上昇で順調な既存店や回復傾向の海外店が来期も伸びる見通し。5位には造船準大手の名村造船所が入り、現状程度の円安が続けば来期も新造船が堅調を続けそうだ。
来期純利益上方修正ランキング50
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
関連記事
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら