従業員の増加は成長企業の証。
（写真：kouta / PIXTA）
2023年に3万円台を回復した日経平均株価はその後も堅調だ。2024年初には新NISAも始動し、個人投資家の流入が活発化するだろう。
『週刊東洋経済』12月16日号の第1特集は「株の道場 新NISA時代に勝てる株」。本特集では『会社四季報』2024年新春号のエッセンスを完全に先取りした。いち早く「お宝銘柄」を見つけるヒントになるはずだ。
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従業員と年収の増加は成長企業の証しだ。
下表は4期前から毎期、この2つを増やした企業、つまりコロナ下でも成長戦略を守った企業だ。M＆Aを進めた企業もあるが、その成否は業績に表れる。
ベイカレント・コンサルティングやZOZOは1人当たり売上高と営業益も毎期伸ばしている。ベイカレントは前期に1人当たり売上高を2298万円［4期前比28％増、以下（ ）内同様］、同営業益を903万円（106％増）、ZOZOは同売上高を1億1796万円（9％増）、同営業益を3628万円（51％増）に伸ばして好循環を続けている。
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