アメリカによる中東への関与が薄れる中、湾岸諸国の生存戦略は変貌を遂げている。日本エネルギー経済研究所中東研究センターの堀拔功二・主任研究員にその背景を聞いた。
湾岸諸国が「アメリカ離れ」する必然
――イスラエルとハマスの軍事衝突をめぐっては、アメリカが中東地域への影響力を失っていることが背景にあるとされます。サウジアラビアをはじめとする湾岸諸国にとって、近年アメリカの中東に対する外交姿勢は、どのように映っているのでしょうか?
1979年のイラン革命以降、アメリカは湾岸諸国におけるイランやイラクとの政治的・軍事的な均衡をとるバランサーとしての役割を発揮してきた。
2001年の9・11アメリカ同時多発テロやその後のアフガン、イラク戦争でアメリカの介入が強まり両者の緊張感は高まったものの、湾岸諸国にとってアメリカは、基本的に自らの君主体制を守ってくれるパートナーと位置づけられている。アメリカにとっても湾岸諸国は、イランの核抑止やエネルギー安全保障を強化するための重要なパートナーだ。
しかし近年、湾岸諸国の「アメリカ離れ」が進んでいる。きっかけは、オバマ政権(当時)が掲げた「アジア・ピボット(回帰戦略)」だ。
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