｢ペヤング事件｣とは､いったい何だったのか 0.00025％の確率が問い掛けた教訓

（撮影：尾形文繁）

0.00025%――。

はたして私たちはこの数字をどう考えればよいだろうか。あるいは、「0.00000095%」と表現してもいい。この一見すると小さな、しかし、看過できない数字に私たちの意見はまとまっていない。

前者の0.00025%とは、1日に40万食を生産する食品企業でひとつの不具合が起きた際の確率。後者は、それを年間に換算したとして（1日40万食×月22日×12カ月＝）1億0560万食の中でひとつの不具合が起きたときの確率だ。

マクロに見ると、その発生確率は想像もできないほどに低い。しかし、そのたまたまひとつを手に取ってしまった消費者からすると「1分の1」にほかならない。ホンダの創業者である故・本田宗一郎さんは「1%の不良品率であっても、その1％を買ってしまったお客にとっては、それがすべて」という趣旨のことを述べたことがある。

わずか10日で売り場から消えた「ペヤング事件」

インスタント焼きそばの定番商品「ペヤング」を生産している、まるか食品（本社・群馬県伊勢崎市）は、2014年12月、ひとりの消費者がツイッターに投稿したゴキブリ混入の写真をきっかけに、1日40万食の生産を長期間にわたって停止すると決定した。そのペヤングがこの5月に生産を再開、6月8日には再び店頭に並ぶ。

少なく見ても0.00025%、長い目で見ればさらにもっと低い確率で起きた事故は、まるか食品に何を与えたのか。そして私たちはペヤング事件をどう総括すればよいのだろうか。

事件を振り返ってみよう。