｢ジブリ電撃買収｣を決めた日テレが背負う重圧 後方支援を強調するが次世代育成に課題も

かねて後継者問題に悩んでいたという宮崎駿氏ら。日テレは千載一遇の機会をどう生かすのか（左画像：日テレ公式ホームページのキャプチャ、右写真：風間仁一郎撮影、2013年の引退会見時）

日本アニメの歴史が動いた。

日本テレビホールディングス（以下、日テレ）は9月21日、傘下の日本テレビ放送網がスタジオジブリを子会社化すると発表した。個人株主から議決権ベースで42.3％の株式を取得し、今後はジブリの経営をサポートしていく。取得価額は開示可能となった時点で公表するという。

日本を代表するアニメスタジオの買収を市場は好感した。リリース翌日、日テレの株価は前日終値から20％以上も上昇し、一時ストップ高となった。

日テレとジブリの蜜月関係

ジブリは監督の宮崎駿氏（82）や、プロデューサーで社長の鈴木敏夫氏（75）が年齢を重ねる中で、今後の経営を受け継ぐ後継者について「長らく悩んできた」（同社リリース）という。候補を検討する過程で、古くからつながりの強い日テレに白羽の矢が立った。

2013年の宮崎駿氏の引退会見から10年、スタジオジブリは大きな転換点を迎えた（撮影：風間仁一郎）

ジブリと日テレの関係の始まりは、ジブリ映画1作目「風の谷のナウシカ」のテレビ放映にさかのぼる。

ジブリの西岡純一執行役員によると、映画公開翌年の1985年に日テレで放映された同作は当初、日テレに限らず各テレビ局からオファーがあったという。アニメは子供が見るものというイメージが強かった当時、「各局が夜7時の子供向けの枠での放映を希望したが、日テレだけが夜9時の枠で映画として扱ってくれた」（西岡執行役員）ことが、日テレを選ぶ決定打となったようだ。