｢ジブリ電撃買収｣を決めた日テレが背負う重圧 後方支援を強調するが次世代育成に課題も

本件に限らず、テレビ局によるアニメ制作会社の買収は、当初の思惑通りにいかないケースが散見される。そもそもアニメ制作会社は作品の版権を保有しないのが一般的で、会社という「箱」を買っても、収益源となる作品の権利はついてこない。さらに要のクリエイターも流動性が激しく、買収後に有力な人材が流出してしまうケースが少なくない。