「われわれは中国市場で急速に進む電動化に対応すべく、現地パートナーと対応を検討している最中であり、同市場からの撤退は考えていない」
8月8日に開かれたマツダの2023年度第1四半期(4~6月)決算会見で、ジェフリー・エイチ・ガイトンCFO(最高財務責任者)はそう強調した。
注目が集まる中での決算会見だった。マツダより先に発表された国内自動車メーカーの決算では中国市場の苦戦が鮮明になっており、その対策にメディアの関心が集中していたからだ。
中国市場で苦戦する日系自動車メーカー
日産自動車は第1四半期に早くも中国での通期販売見通しを、期初の113万台から80万台(前年度比15.4%減)に大幅下方修正。中国事業について「危機意識を感じている」「このままではいけない」と繰り返した内田誠社長は、中国市場への今年度新規4車種投入や海外市場向け車両の中国生産の検討といった挽回策を打ち出した。
中国市場からの撤退が噂される三菱自動車は、中国での販売計画を期初の2.7万台で据え置いたが、そもそも前年度比44%の大幅減という数字である。同社は3月から湖南省・長沙工場での新車生産を停止しており、現在も再開の目処は立っていない。加藤隆雄社長は「構造改革の方向性が明確になったらお伝えしたい」と撤退を示唆するような発言もした。
ふたを開けてみると、マツダも中国事業は大きく落ち込んでいた。
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