【どうするマツダ】PBRは0.3倍割れ、マツダが「株式市場で苦戦」の深刻理由。好調米国にトランプ関税が直撃、EV対応策は？

PBRが解散価値の1倍を大きく下回るマツダ。好調のアメリカ市場に直撃するトランプ関税をはね返し、電動化対応を進めていけるのか（写真：マツダ）

「トランプ関税ショック」に世界が翻弄されている。とりわけ懸念されるのが自動車産業への影響だ。アメリカは日本車の最大の輸出先であり、追加関税による日系メーカーへの業績インパクトは避けられない。

自動車メーカー9社は株価を大きく下げているが、下落が激しいのがマツダだ。日経平均株価が一時、直近最安値となった4月7日、マツダの株価は766.2円で引けた。自動車への追加関税が発表された3月26日からの下落率は日系メーカーで最大となる29％となった。

深刻なのはPBR（株価収益率）の低さだ。マツダのPBRは解散価値の1倍を大きく下回る0.3倍弱。日系自動車メーカーでは、深刻な経営不振にあえぐ日産自動車の0.19倍に次いで低い。

マツダの業績がそこまで悪いか、というとそうではない。2024年3月期は過去最高の純利益を記録し、ROE（自己資本利益率）は13.1％と十分に合格点だ。2025年3月期は減益予想だが、日産のように最終赤字に転落する状況からはほど遠い。

株式市場から見たマツダの課題を端的に表しているのが、4倍未満という予想PER（株価収益率）だ。マツダの毛籠勝弘社長は「投資家から『成長期待がいまひとつわからないよね』と思われている」と嘆くが、成長期待が低いというより先行きを不安視されているといえる。

好調アメリカにトランプ関税が直撃

不安の源の1つは、冒頭にも挙げたトランプ大統領による自動車への追加関税だ。

世界2位の新車市場であるアメリカは、多くの日系メーカーにとって最も販売台数が多い“最重要市場”である。マツダも2024年3月期に世界販売台数の3割を占める37万5000台をアメリカで売っており、これは日本国内での販売台数の2.3倍にあたる。

トランプ大統領は現時点で、日本を含めた大半の国からの輸入自動車に25％の追加関税を課している。日本勢がアメリカ向けのサプライチェーンを構築してきたメキシコ・カナダからの輸入車両についても、非アメリカ産部品の使用率に応じて関税がかかる。

追加関税がマツダにとって特に厳しいとみられる要因は、アメリカで販売する車両のうち、現地生産分は3割弱しかないからだ。約5割は日本、約3割はメキシコからの輸入である。SUBARUも日本からの輸入が約5割だが、アメリカ生産の比率が約5割でマツダより高い。