ついに発表｢トヨタ史上最大｣のモノづくり変革 全固体電池を含む新BEV計画で変わる業界図

FCEVと水素エンジン車に関する、量産を前提とした先行開発についてもさまざまな紹介があった。

例えば、BEVやHEVから水素車、またはFCEVに変換していく際に大きな課題となる水素タンクについても、現在の円筒型だけではなく、BEV用バッテリーの形に近い「平型」や、ドライブシャフトをまたぐような形状の「鞍型」など「マルチ水素タンク」の量産にチャレンジするという。

次世代技術の「見える化」で起こること

今回のトヨタテクニカル・ワークショップ2023を通じて感じたことは、「量産ありきの先行開発」の充実だ。

一般的に自動車産業における先行開発というと、「おおよそ10年先以降のための開発」という考え方を持つ自動車メーカーや自動車部品メーカーが多いのが実状である。そうした多くの技術は、「研究のための研究」として世に出ないことが多い。

技術解説を行う水素ファクトリープレジデントの山形光正氏（写真：トヨタ自動車）

一方、現時点でのトヨタの場合、要素技術や基礎技術の先行開発が一気に表舞台に登場し、まさに総力戦でトヨタが「100年に一度の自動車産業大変革」に挑む姿勢が明確になっている印象がある。

仮に、今回トヨタが明らかにしたBEVを筆頭とした各種の次世代技術量産化が、トヨタの想定ロードマップ通りに実現した場合を考えてみると、特にトヨタと技術連携関係にあるSUBARU、マツダ、スズキにとって、インパクトは相当大きなものになるはずだ。

SUBARU、マツダ、スズキが、これまで自社で描いてきた技術ロードマップの中で、「どこまでを自社開発し、どこまでをトヨタからOEM供給を受けるか」という経営判断を想定よりもかなり前倒しする必要があるからだ。

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さらに、ルノー・日産・三菱アライアンス、またGM（ゼネラルモーターズ）との連携を強めているホンダと、トヨタアライアンス（商用車でのダイムラー・トラック連携含む）との競争図式が今後、どう変化するのかも大いに気になるところである。

今回のトヨタテクニカル・ワークショップ2023によって、トヨタの次世代量産技術が「見える化」された。それと同時に、日本自動車産業界が大再編期に入ったことを改めて実感させられた。

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