暴行も発生｢ブレイキングダウン｣の熱狂続くワケ SNSに特化｢場｣をネットに生み出した巧みさ

BreakingDown運営側は、そうした参加者に対して戦いの場を作るためにイベント当日のPPV（ペイパービュー）を販売し、それを主たる収入源として運営を司っているが、イベント開催時のスポンサーを除けば興行外収入なしで運営されてきた。

例えばオーディションの様子を描いた動画が3000万回以上閲覧されており、それはBreakingDownの一部として認識されているが、それらは運営会社としてのBreakingDownの収益ではない。イベントに協力している朝倉未来・海兄弟がそれぞれに運営するYouTubeチャンネルの売り上げとなる。BreakingDown6からは一部のコンテンツを除きPPV配信のみとなったが「PPV購入者の投資を守るため」としており、運営会社の収益モデルには大きな変化はない。

一方で組織を可能な限りコンパクトにしていることもあり、PPVの売り上げだけで運営コストの大部分を賄っており、一般的な格闘イベントに比べるとスポンサーへの依存度は低く、イベント運営にスポンサーが強く関与することを防げているとも話した。

参加者が主体性を持って収益を得る仕組みも

一方でイベント規模が拡大し、世間の注目を浴びるようになってきたことで、収益の仕組みを見直し、そこに集まる価値を参加者たちが公平に享受できる仕組みの必要性も感じているようだ。

視聴中の投げ銭収益はすでに実現されている仕組みだが、BreakingDownの運営者手数料を取ることなく100%選手に還元されている。一方、出場選手契約を結んでいる一部の人気選手を除けば基本的に参加するためのコスト（格闘技イベントに参加するための感染症に関する検査や怪我のリスクに対する対処、交通費など）や参加後に得られる価値は選手自身で確保している現状だ。

しかし今後は有観客会場でのイベント開催やイベントでの売り上げ拡大なども見込まれており、参加した選手が自身のパフォーマンスを金銭的な価値へと換えられる仕組みを用意するとともに、イベント外での収益を増やすことで、大会運営者と参加者双方が収益を上げる機会を増やすことを目指すという。