｢発達障害かも｣で退職促された27歳男性の謎 自身を｢産業廃棄物みたいな存在｣と訴えるワケ

生まれ育った街で秋の空を見上げながら「お金をためて自立したいのに、周囲からは君には無理だから単純作業の仕事をしなさいと諭される」と絶望するケントさん。雲ひとつない青さとは裏腹に将来は視界不良のままだ（写真：ケントさん提供）

発達障害だから、ではない——。整備士として働いていたケントさん（仮名、27歳）は発達障害かもしれないと話しただけで、会社を辞めさせられた。

同僚の整備士が5分でできる部品交換に、自分は10分かかってしまう。仕事が立て込むと、点検漏れや発注忘れをする。マニュアル冊子を手に修理しているのに、いつの間にか関係のないページに目移りしてしまい、定刻を過ぎても作業が終わらない。車両の洗車中、順番を待っている先輩たちに気づかず、「俺らは一生洗えねーな」と嫌味を言われる。

当時の働きぶりについて、ケントさんは「普通の人が簡単にできることが自分にはできませんでした」と打ち明ける。

「本当は何か障害があるんじゃないのか？」

勤続3年目のある日、上司から「本当は何か障害があるんじゃないのか？」と尋ねられた。ケントさんは知人から発達障害なのではないかと指摘されたことがあると、正直に伝えたという。すると、すぐに別の上司に呼び出され、会社を辞めるよう促された。

その上司いわく「今後、ケガや労災という話になったら、会社も叩かれるし、君にとっても負担になる。整備士として入社したからには、他部署への異動はできないから、もう社内に君の居場所はない。自主退職が会社のためでもあるし、君のためでもあるんだ」と。ケントさんは求められるまま自ら退職した。

企業が、一定の水準に達しない社員に退職を持ち掛けることはただちに違法とはいえない。一方で障害者雇用促進法は障害者であるという理由での解雇を禁止しているほか、障害者差別解消法は企業に対し、障害者が働くうえでの環境整備や特性を考慮した部署への配置といった一定の「合理的配慮」を行うことを義務付けている。