年収1億も目指せる｢給料が上がり続ける人｣の条件 世界で再注目｢イノベーションの民主化｣に乗れ

なぜ経営人材の年収は高いのだろうか。それは、給与を決める側の論理を考えてみればわかる。年収が上がり続ける人は、給与を決める経営陣からみて「辞められたら困る」「希少価値が高い」「他の組織でも高給が得られる」人材である。

そして、そうした人材の特徴は「儲けを作ることができる」「新たな価値創造＝イノベーションを生み出せる」ことだ。儲けを作れる人材だからこそ、他社に行かれては困るのである。経営陣は、こうした人材を引き留めるためには、高給を支払うのも当然だと考える。

過去には「イノベーションの民主化」が起きていた

実は過去の、日本が輝いていた時期には、主に製造業を中心に、すべての従業員を経営人材に変えるという世界にも類を見ない経営がおこなわれていた。すなわち日本の優良企業においては、すべての従業員を経営人材として扱う「イノベーションの民主化」（下図）が起きていたのである。

筆者作成

こうした企業では、新たな価値を創造するイノベーション活動に従事する者の人数が国際的な競合他社よりも圧倒的に多かった。

この時期の現場の作業者は、QC七つ道具などの統計的品質管理の初歩から、実験計画法などの高度な手法まで、アメリカでは大学院修了者しか知らない経営知識を、日々の工場での作業と勉強サークル活動を通じて学んでいった。