介護の負担軽減｢訪問診療｣メリットとデメリット 条件は｢患者ひとりでの通院が困難な場合｣

さらに、訪問診療は医療保険の適応となるため要介護認定も必要なく、他の制度の申請をせずに気軽に導入を相談できるシステムとなっています。詳しい条件は医療機関によって異なり、また患者ひとりひとりの家庭の事情によっても異なるため、まずは病院でソーシャルワーカーやかかりつけの医師に相談してみましょう。要介護認定を受けている方は、担当ケアマネジャーに相談することもできます。

訪問診療は月2回程度

主治医が必要と判断すれば、事前に医療スタッフとの治療方針や費用の確認がされたのち、医療者側と家族側の同意を得たうえで初回訪問が行われ、その後、本格的に定期的な訪問診療がスタートします。

訪問診療は月2回程度行われ、予約した日時に医師と看護師が患者宅に訪問します。血圧や脈拍測定、胸の聴診や浮腫のチェックといった基本的な診察に加え、採血や採尿といった検査も必要に応じて行われます。さらに、尿道カテーテルの交換や胃ろう・ストーマのケア、褥瘡（床ずれ）のケア、点滴といった患者に応じた処置も追加されます。在宅人工呼吸器や在宅腹膜透析のような専門的な医療も可能であり、訪問診療でできることは幅広いと言えます。薬の処方も同時に行われ、その日に渡された処方箋を後日家族等が直接薬局に持っていくほか、薬剤師が患者宅に薬を届ける訪問薬剤管理指導というシステムも存在します。

さらに、発熱など急に病状が悪化した際は「往診」と呼ばれる緊急時の訪問を利用できます。事前に案内された医療機関への連絡先に電話することで、いつでも速やかに医師の診察を受けることが可能です。