名古屋大学の内田良教授らが2021年11月に公立の小中学校教員に実施したアンケート調査によると、所定の労働時間を超えて学校や自宅で行う「総時間外勤務」の合計値が、過労死ラインとされる月80時間を超えている教員は、小学校で59.8%、中学校では74.4%にも上っていた。

さらに同調査では、総時間外勤務が長い教員ほど、準備不足のまま授業に臨んでしまっている傾向も明らかになった。調査した内田氏は「長時間労働と授業の準備不足はリンクしている」と警鐘を鳴らす。危機に追い込まれる公立学校のシワ寄せは不準備授業を受ける子どもたちにも行く。
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