GAFAMにあり日本企業にないのは「カルチャー」だ 御社の「組織風土」は問題ありませんか?

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日本企業の未来を決めると言っても過言ではない、目には見えない「カルチャー」とはどのようなものなのか(写真:マハロ/PIXTA)
目には見えない「カルチャー」という資産をいかに豊かで魅力的なものにできるかが、日本企業の未来を決めると言っても過言ではない。そのためには、カルチャーを経営のど真ん中に据えなければならない──。
『現場力を鍛える』『見える化』など数多くの著作があり、経営コンサルタントとして100社を超える経営に関与してきた遠藤功氏は、「私たちがいまコントロールできることは、経営者と社員が一丸となり、健全で良質なカルチャーを手に入れることである」という。
その遠藤氏が「カルチャー」を全面に取り上げ「組織を変える」「組織を劇的に強くする」方法を詳しく解説した新著『「カルチャー」を経営のど真ん中に据える 「現場からの風土改革」で組織を再生させる処方箋』が発売された。
本記事では、その遠藤氏が、GAFAMにあって日本企業にない「カルチャー」について解説する。

多くの日本企業が「組織風土の劣化」で活力を失っている

私は30年以上にわたる「経営コンサルタント」のキャリアの中で、4社の外資系ファームで仕事をし、そのうち3社ではパートナー(共同経営者)としてその役割を担ってきた。100社以上の会社と濃密なお付き合いをし、ここ10年近くは複数の会社の社外取締役、社外顧問としても経営に関与している。

『「カルチャー」を経営のど真ん中に据える 「現場からの風土改革」で組織を再生させる処方箋』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら。楽天サイトの紙版はこちら、電子版はこちら

しかし、私はずっと考えあぐねていた。なぜ日本企業はこんな状況になってしまったのか

近年、日本を代表するような大企業の不祥事が多発している。品質問題や検査不正問題、エンジンの排ガスや燃費の性能偽装問題、繰り返されるシステム障害……。こうした会社は、どこに本質的な課題を抱えていたのか。

不祥事を起こした企業だけに限ったことではない。多くの日本企業が、組織風土が著しく劣化し、活力を失い、沈滞している。そんなとき、ある外資系企業A社に務める知人から、こんな話を聞いた。

「うちの本社のCEOは、ことあるごとに『カルチャーがなにより大切だ』と言いつづけている」

イノベーションを生み出しつづけている大手企業のCEOが、イノベーションや技術戦略の話ではなく、「カルチャー」の重要性を熱く説きつづけているのだ。

GAFAM(ガーファム)に代表される海外の優良企業も、独自のカルチャーを「目に見えない最大の資産」として形成することに成功し、発展しつづけている。

海外のエクセレント・カンパニーにあって、日本企業にないもの。それは「カルチャー」だ。

次ページでは、「カルチャー」とは?
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