学生が福利厚生に関する質問を避けるのは一理ある。人事部アンケートを実施すると、「福利厚生のことばかり気にする学生にうんざりする」という意見はかなり多いからだ。
だから、福利厚生に関する質問を避けるように就活サイトが指導するのは無難かもしれない。だが、学生には知る権利がある。なぜなら、入社すれば仕事に付随して処遇や待遇が発生するからだ。
「福利厚生について詳しく聞きたいが、仕事に興味がなく、やる気がないと思われることが心配で聞けなかった」（文系・早慶大クラス）
「福利厚生、給料、育休取得などお金や制度に関わることは、仕事に対する意欲が少ないと見られないか不安で、今後の選考に響かないか気になって質問できない時もあった」（文系・早慶大クラス）
気になる福利厚生についていつ聞くのか？ 内定をもらってからだ。選考は終わっているので、もう落とされることはないからだが、本末転倒になっているような気がする。
「福利厚生、とくに住宅手当がどうなっているかは選考中の面接の場では聞けなかった。内定をもらってから聞いた」（理系・その他私立大）
「給与面や家賃補助などについて。結局内定をもらってからじゃないと、怖くて質問できなかった」（文系・中堅私立大）
募集要項の記載は「本当」か
学生が福利厚生に関する疑問を封印するのは企業に気に入ってもらうためだ。しかし、そういう心理に陥る理由を考えてみると、企業不信が働いているのではないかと思う。
給与や福利厚生などは募集要項に記載されているが、「本当なのか」という疑念を抱く学生が多い。つまり、募集要項の数字を信じていない。社会人として働いたことがないのでよくわからないのかもしれない。こういう学生の不信感は感覚的なものだろう。
とすれば、企業側に学生への配慮が必要かもしれない。逆質問するときに、「募集要項に福利厚生や残業などを記載していますが、わからないことはありますか？」と言って、福利厚生の質問もしやすいように誘導すればよいと思う。こういう逆質問は学生の緊張をやわらげ、不信感を拭うはずだ。
「面接では、逆質問として福利厚生について聞くのはタブーという風潮は変わっていくべき。募集に書いてあることが本当かどうか確かめる権利は就活生側にもあっていい」（文系・上位私立大）
「辞めたいと思ったことはあるか、精神的につらかったことはあったか、給料と仕事量は見合っているか」（文系・その他国公立大）
「給料。ワークライフバランス。残業。本当に書かれている通りの残業時間なのか」（文系・上位私立大）
「本当に育児休暇から復帰した女性が働きやすい環境であるか」（文系・その他国公立大）
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